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クロスリファレンス検索で表示される情報について

クロスリファレンスでは参考品名が表示されますので、製品に関する最新の情報をデータシート等でご確認の上、単独およびシステム全体で十分に評価し、お客様の責任において適用可否を判断してください。
参考にしている情報は、取得した時点の各メーカーの公式情報に基づいた当社の推定によるものです。
当社は、情報の正確性、完全性に関して一切の保証をいたしません。また、情報は予告なく変更されることがあります。

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シミュレーションモデル使用に関する注意事項

東芝デバイス&ストレージ株式会社 (以下「当社」といいます)が提供するシミュレーションモデルの使用は、お客様が当社ウェブサイトからダウンロード時に同意されている「シミュレーションモデル使用に関する約款」、あるいは当社シミュレーションモデルが他社から提供されている場合はその利用規約の同意に基づきます。なお、約款や利用規約は変更される場合がありますので、常に最新の内容をご確認願います。

第1条 定義

  1. 「本デバイス」とは、当社の半導体製品をいいます。
  2. 「本データ」とは、当社ウェブサイトならびに他社から提供されているソフトウエアライブラリー等に登録されている、本デバイス用のシミュレーションモデルをいいます。

第2条 禁止事項

お客様の禁止事項は、以下の通りです。

  1. 本データは、本デバイスの機能評価に使用されることを意図しています。信頼性検証など、機能評価以外の目的には使用しないでください。
  2. 本データをお客様の製品に組み込まないでください。また、本データを販売、譲渡、貸与等しないでください。
  3. 本データを分解、解析、リバースエンジニアリング、改造、改変、翻案、複製等しないでください。
  4. 本データは、高低温・多湿・強電磁界などの対環境評価には使用できません。
  5. 本データを、国内外の法令、規則及び命令により、製造、使用、販売を禁止されている製品に使用しないでください。

第3条 保証制限等

  1. 本データは、技術の進歩などにより予告なしに変更されることがあります。
  2. 本データは参照用のデータです。当社は、データおよび情報の正確性、完全性に関して一切の保証をいたしません。
  3. 当社は品質、信頼性の向上に努めていますが、本デバイスは誤作動したり故障したりすることがあります。本デバイスをご使用頂く場合は、本デバイスの誤作動や故障により生命・身体・財産が侵害されることのないように、お客様の責任において、お客様のハードウェア・ソフトウェア・システムに必要な安全設計を行うことをお願いします。なお、設計に際しては、本デバイスに関する最新の情報(本データ、「半導体信頼性ハンドブック」、本デバイスの仕様書、「データシート」、「アプリケーションノート」など)および本デバイスが使用される機器の 「取扱説明書」「操作説明書」などでご確認の上、これに従ってください。
  4. 本データを使用する場合は、これを単独で評価するだけでなく、システム全体で十分に評価し、お客様の責任において適用可否を判断して下さい。当社は、適用可否に対する責任は負いません。
  5. 本データは、一般的電子機器(コンピュータ、パーソナル機器、事務機器、計測機器、産業用ロボット、家電機器など)に使用される本デバイスの機能評価を目的に使用されることが意図されています。本データは、特別に高い品質・信頼性が要求され、またはその故障や誤作動が生命・身体に危害を及ぼす恐れ、膨大な財産損害を引き起こす恐れ、もしくは社会に深刻な影響を及ぼす恐れのある機器(以下“特定用途”という)に使用される本デバイスの機能評価を目的に使用されることは意図もされていませんし、また保証もされていません。特定用途には原子力制御関連機器、航空・宇宙機器、医療機器(ヘルスケア除く)、車載・輸送機器、列車・船舶機器、交通信号機器、燃焼・爆発制御機器、各種安全装置関連機器、昇降機器、発電関連機器などが含まれます。特定用途に使用される本デバイスの機能評価を目的に本データを使用しないでください。また、本ウェブサイトに個別に専用用途が記載されている場合は、当該専用用途以外の用途に使用される本デバイスの機能評価に本データを使用しないでください。
  6. 本データは、本デバイスの代表的特性を示すもので、その使用に際して当社及び第三者の知的財産権その他の権利に対する保証または実施権の許諾を行うものではありません。
  7. 当社は、本データに関して、明示的にも黙示的にも一切の保証(機能動作の保証、商品性の保証、特定目的への合致の保証、情報の正確性の保証、第三者の権利の非侵害保証を含むがこれに限らない。)をせず、また当社は、本データに関する一切の損害(間接損害、結果的損害、特別損害、付随的損害、逸失利益、機会損失、休業損、データ喪失等を含むがこれに限らない。)につき一切の責任を負いません。

第4条 輸出管理

お客様は本データを、大量破壊兵器の開発等の目的、軍事利用の目的、あるいはその他軍事用途の目的で使用してはなりません。また、お客様は「外国為替及び外国貿易法」、「米国輸出管理規則」等、適用ある輸出関連法令を遵守しなければなりません。

第5条 準拠法

本約款の準拠法は日本法とします。

第6条 管轄裁判所

本データに関する全ての紛争については、別段の定めがない限り東京地方裁判所を第一審の専属管轄裁判所とします。

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