人材育成

充実した人材育成制度

当社は、社員の育成を支援し、すべての社員に能力向上と自己実現の機会を提供しています。
東芝グループの人材育成はOJT(On the Job Training)を基本としながら、それを補完する各種教育プログラムで構成されます。
従業員が共通して持つべきベースを確立するための東芝人教育をはじめ、新入社員から経営幹部の教育にいたるまで、個々のニーズとキャリア特性に対応できる充実したプログラムを用意しています。

教育制度 概要のイメージ
開講講座数は年間100講座以上

技術系社員の教育体系

技術系社員の教育体系 イメージ

東芝グループ共通の教育に加え、当社独自で開発した技術者教育講座も運営しています。入社後にご自身の専門外についても学べる環境を整えています。実施形態は、座学/e-learningを運営していますが、動画を活用したe-Learningも導入しており、場所・時間を選ばない教育環境を提供しています。
また、国内外問わず活躍できる人材の育成にも注力しており、当社独自に開発したグローバル研修プログラムも実施しています。

事務系社員の教育体系

事務系社員の教育体系 イメージ

当社では事務系職種において、入社当初より半導体製品、HDD製品の知識や半導体市場の動向、プレゼンテーションや拡販強化などのビジネススキル教育がありますので、最初は半導体・HDDに関する知識や経験がなくても安心です。
世代ごとにステップアップする教育内容で日々進化していく製品や市場の知識を深め、自己成長を後押しします。
また、海外実務研修等により20代より海外でのビジネスを経験することができるなど、「やる気」に応える充実の教育プログラムとなっています。

東芝グループ共通研修制度

一般教育

共通ベースであるビジネススキル、コミュニケーション、リーダーシップ、コンプライアンス等について、知識の習得と実践スキルを学びます。

グローバル研修

グローバル人財(=自国/地域の業務だけでなく、グローバルな東芝グループまたはステークホルダーとの直接的なコミュニケーションを取り、異文化を受容しながら業務を遂行できる人財)を育成するための教育です。

節目研修

入社時、業務上の役割が変わった時、あるいは管理職に新たに任命されたときなど、ステップアップの節目に必ず受講しなければならない教育。それぞれの立場で最低限身につけておくべき知識、スキルを習得し、立場に応じた役割を担えるようになることを目的に行います。

職能別研修

職種別にそれぞれの社員のキャリア段階に応じて、必要な知識・スキルの習得を目的として実施する教育です。

経営人材研修

東芝グループの経営幹部候補者・将来のリーダー候補者を育成する選抜型の教育です。

e-Learning教育

社員一人ひとりのニーズに合わせて数多くのe-Learningを用意しています。

人材開発制度

東芝グループが「新しい未来を始動させる」ために、新しい未来に向かって次々と革新を起こす人材の育成と、組織の中で担うべき「役割」に応じた成果と行動を適切に評価し処遇する仕組みの定着を図っています。また、多彩な人材育成制度を通じて、東芝グループ従業員一人ひとりのスキルアップと主体的なキャリア形成の支援に取り組んでいます。

キャリアデザイン

「キャリアデザイン」は、上長と従業員の話し合いを通じて、キャリアプランを策定する仕組みです。従業員本人は自らのキャリアプランを考え、その実現に向けたキャリア開発/自己啓発に積極的に取り組み、上長は従業員の希望キャリアを把握し、会社として必要な支援を行います。

キャリアデザインのイメージ

キャリアチャレンジ制度

各部門が優秀な人材を広くグループ内に募集し、募集対象業務に強い意欲を持つ人材からの応募を募る「キャリアチャレンジ制度」を実施しています。応募者は上司を経由せずに自らの意思で応募することができ、募集部門による選考に合格した場合は募集部門へ異動し新たなチャレンジをすることができます。キャリアチャレンジは、社員一人ひとりの主体的なキャリア形成を支援するとともに、能力と意欲ある人材が必要なポジションで活躍することによる組織活性化をねらいとしており、多くの異動が実現しています。
※有期限で異部門・異職種を経験する期間限定型の異動コースもあり、その場合は上司と事前に今後のキャリアプランについて相談したうえで応募することになります。

自ら具体的なキャリアを検討できる制度を完備

パフォーマンスマネジメント

「パフォーマンスマネジメント」とは、業務を通したコミュニケーションによって、従業員個々人の成長(成果発揮・行動変容)を促して、会社業績の向上を実現していく仕組みです。メンバー全員の目標を共有し、特定従業員への業務の偏重等を防ぎ、組織全体の創造性・生産性向上を図るため、組織単位で業務目標を設定し、進捗を都度確認します。

会社業績の向上 イメージ

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